会社情報

人がここちよく暮らせるために。健康的で、楽しく働けるために。高砂熱学工業はあらゆる場面で、ひとにやさしいアメニティを提供し、社会から信頼される企業をめざしています。



会社の歴史(あゆみ)

1923年、高砂煖房工事株式会社としてスタートし、今日まで“空調設備工事およびその周辺分野”を生業とし、お客様に信頼される施工者、最適なシステム・機器の開発者として、技術の高度化に挑戦してまいりました。

ZEB(Zero Energy Building)の時代を見据え、設計・施工からメンテナンス・運転管理そしてリニューアルまでのワンストップサービスを提供する環境エンジニアリング企業No. 1を目指して、さらなる技術の高度化・開発に努めてまいります。

1.施工者(プロフェッショナル)として

1923年、創業時から暖房工事を営業目的とし、「演芸場観客席冷房(三越)」や「全館ヒートポンプ冷暖房(京都電燈)」から始まり、今日まで数多くの著名な建物の空調設備を施工してきました。

冷房が当たり前となった1960年以降、世界貿易センターなどの超高層ビル群やデパートなどの快適空調、新国立劇場や国立新美術館などの高品質空調、東京ドームや京都駅などの大空間空調など、施工実績は業界トップを誇ります。また大阪万国博覧会会場、新宿副都心の世界最大の地域冷暖房も手がけました。

一方、戦前の人絹工場の温湿度調整(帝人岩国)からはじまり、1970年以降はLSI・液晶などの電子部品製造や薬品製造の大規模クリーンルームを手がけ、最近では電池製造プロセスに不可欠なドライルームなど、幾多のプロセス空調の施工実績を誇ります。

いつの時代もお客様のニーズに応え、新築あるいはリニューアルの確かな施工者として、これからも歩んでまいります。

わが国最初のヒートポンプ暖房設備

当社初代社長の柳町が昭和4年(1929)にアメリカ出張中にW.H.キャリア博士と会談懇談し、ターボ冷凍機によるヒートポンプの可能性を質し、非常に有望との答えに意を強くした。帰国後、実用化研究を進め、昭和7年(1932年)に兵庫県御影町にあった木造住宅二階建約230m2の村山邸に設備したのが、わが国で最初のヒートポンプによる暖房設備である。冷凍機の容量は2RTのアンモニア冷凍機であった。夜間は2階の寝室(3室約60m2)を暖冷房し、昼間はダクトを切り替えて1階の居間(約100m2)を暖冷房する方式であった。(出典:「高砂熱学50年の歩み」昭和49年)

村山邸平面図およびヒートポンプ方式系統図

あゆみ

1923 大正12年 高砂煖房工事(株)創立

1927 昭和2年 演芸場観客席完全冷房第1号(三越)

1930 昭和5年 ブライン式スケートリンク(大阪朝日)

1935 昭和10年 帝国議会義堂

1937 昭和12年 全館ヒートポンプ冷暖房第1号(京都電燈)

1943 昭和18年 高砂熱学工業(株)改称

1949 昭和24年 興業銀行本店、第一生命など暖房復旧工事

1950 昭和24年 阪急百貨店、高島屋

1952 昭和27年 輻射暖房(大阪産業会館) 蓄熱式空調システム第1号(日活東京撮影所)

1955 昭和30年 東京産経会館

1956 昭和31年 東京海上ビル

1970 昭和45年 地域冷房第1号(日本万国博覧会) 地域冷暖房第1号(千里中央地区) 超高層ビル(世界貿易センタービル)

1971 昭和46年 世界最大の地域冷暖房(新宿新都心)

1977 昭和52年 警視庁

1979 昭和54年 廃棄物搬送システム(芦屋浜)

1984 昭和59年 東京ドーム

1987 昭和62年 東京工科大学コージェネ・集中冷暖房

1989 平成元年 大規模コンベンションセンター(幕張メッセ)

1990 平成2年 下水処理水利用地域冷暖房(幕張ハイテクビジネス)

1991 平成3年 東京都第2本庁舎 大規模スーパーアイスシステム(幕張ハイテクビジネス)

1996 平成8年 東京国際フォーラム

1997 平成9年 新国立劇場

2001 平成13年 札幌ドーム

2002 平成14年 丸の内ビルディング

2003 平成15年 日本テレビタワー 六本木ヒルズ森タワー

2007 平成19年 国立新美術館

2011 平成23年 東京国際空港国際線地区旅客ターミナルビル

2012 平成24年 歌舞伎座 東京駅丸の内駅舎保存復原 1920(大正9)年発刊『煖房と換気』(初代社長 柳町政之助著)が建築設備技術者協会制定の「建築設備技術遺産」に認定

2013 平成25年 ヤマト運輸羽田物流センター

2014 平成26年 高砂荏原式ターボ冷凍機(国産第一号ターボ冷凍機)が『建築設備技術遺産』に認定

2015 平成27年 渋谷駅街区東棟

現在

2.開発者(パイオニア)として

会社設立当初、空調設備の機器は輸入に頼らざるを得ず、当社定款3条には「暖房装置用機械器具ソノ他外国製品ノ輸入販売」が掲げられていました。しかしながら、お客様に本当に満足していただける設備を構築するためには、機械・器具を自前で造らざるを得ませんでした。

1930年の国産第一号の高砂荏原式ターボ冷凍機をはじめとして、エアワッシャ、シロッコ型送風機や冷却塔など数多くを開発してきました。

空調の個別制御の要求に応えて1971年の水熱源HP(ヒートポンプ)システムPMAC®や電力平準化に対応した氷蓄熱システムSIS®(スーパーアイスシステム)、産業界のニーズに応えたクリーンルームシステムTCR-MP®やドライルーム用の省エネ型除湿機WINDS®など、数多くのシステム・機器を開発してきました。

「いいものがなければ自分で作る」という創業者の精神は、今日まで脈々と受け継がれています。

1930年高砂荏原式ターボ冷凍機

1930年高砂荏原式ターボ冷凍機

2010年、(社)日本機械学会制定の「機械遺産」に、2014年には(社)建築設備技術者協会の「建築設備技術遺産」に認定された。国産第一号ターボ冷凍機として開発され、最初の1台は1931年大阪朝日ビルに設置され、その後、百貨店や劇場、工場などの施設に数多く導入された。写真のターボ冷凍機は1937年小西六六桜社日野分工場(現コニカミノルタ)に納入、1974年に設備更新されるまで使用された。
現在当社技術研究所に保存・展示している。

あゆみ

1927 昭和2年 人絹工場温湿度調整装置(帝人)

1968 昭和43年 垂直層流式クリーンルーム(日本電装)

1971 昭和46年 水熱源小型ヒートポンプユニット:ピーマックシステム

1989 平成元年 クリーンルームシステム:TCR-SUPER MP

1990 平成2年 スーパークリーンイオナイザ:TSCI®

1991 平成3年 空調設備限界予知保全システム

1992 平成4年 水熱源ヒートポンプ一体型空調ユニット:PAFMACシステム 省エネ型グランドクーラ(新東京国際空港)

1995 平成7年 軟X線静電気除電装置:IRISYS®

1996 平成8年 ケミカルフィルタ:TIOS®フィルタ 省エネルギー型ドライルーム:WINDS®

2000 平成12年 超低露点清浄空気供給システム ファンフィルタユニット:TFFU®

2002 平成14年 実験動物飼育施設用空調システム:TLACS® 省エネ型ガス除去空調機:G-GET® 新氷蓄熱:SIS®-MⅡ

2003 平成15年 世界最大規模のオープン型ビルオートメーションシステム構築(六本木ヒルズ森タワー)

2005 平成17年 旋回流誘引型成層空調システム:SWIT® ビル用マルチ冷媒サブクールシステム グリーンエア®サービス展開 データ収集分析ツール:GODA® 計測+解析+評価トータルシステム:MAT® 高砂型総合熱源システム開発

2006 平成18年 分散ポンプ式空調用水循環システム:GLIP®

2009 平成21年 医療従事者用クリーンブース:バリフロー®、バリフード® フロア統合コントローラ:FIC

2010 平成22年 データセンタ運用サービス:グリーンエア®iDC

2011 平成23年 壁吹出し方式空調システム:IDC-SFLOW® 総合節電システム

2012 平成24年 二酸化塩素ガス殺菌消毒技術:TSCLOO®を開発 殺菌消毒サービスを開始

2013 平成25年 排水レスフラッシング工法 空調冷媒配管の新接合法:Nスリーブ®

2014 平成26年 安定・低価格の新型高速VAV

2015 平成27年 低温再生型除湿機 : WINDS-III エネルギーマネジメントシステム : G-Doc ヒュームフード向け給排気統合管理システム : i-Fume

現在

3.環境エンジニアリング企業No.1として

快適なオフィス環境が求められる空気調和設備、製造業に欠かすことのできないハイテクノロジーを駆使した産業空調設備、そして地球環境保全の省エネルギー・CO2 削減技術、さらにはサービスプロバイダーとして、時代の変化と共に顧客が必要とする空間創りを、常に業界の先駆者として提供してまいりました。

その中で2012年、データセンターの省エネ空調システム『IDC-SFLOW®』が「グリーンITアワード」審査員特別賞、『SWIT®』が「省エネ大賞」にて資源エネルギー庁長官賞を受賞し、建築・設備業界の枠組みを超え、環境創造から運用までの技術が高く評価されました。

これからも蓄積された技術のさらなる発展を通じて、高砂熱学工業グループ全体の力を結集し、グローバル企業として、顧客の立場に立ったソリューション並びにコンサルティングを提供する環境エンジニアリング企業No.1を目指してまいります。

沿革


このページの先頭へ