沿革
会社の歴史(あゆみ)
1923年、高砂煖房工事株式会社としてスタートし、今日まで“空調設備工事およびその周辺分野”を生業とし、お客様に信頼される施工者、最適なシステム・機器の開発者として、技術の高度化に挑戦してまいりました。
脱炭素・サステナブル社会の実現を目指し、設計・施工からメンテナンス・運転管理そしてリニューアルまでのワンストップサービスを提供する「環境クリエイター」として、さらなる技術の高度化・開発に努めてまいります。
1.施工者(プロフェッショナル)として
1923年、創業時から暖房工事を営業目的とし、「演芸場観客席冷房(三越)」や「全館ヒートポンプ冷暖房(京都電燈)」から始まり、今日まで数多くの著名な建物の空調設備を施工してきました。
冷房が当たり前となった1960年以降、世界貿易センターなどの超高層ビル群やデパートなどの快適空調、新国立劇場や国立新美術館などの高品質空調、東京ドームや京都駅などの大空間空調など、施工実績は業界トップを誇ります。また大阪万国博覧会会場、新宿副都心の世界最大の地域冷暖房も手がけました。
一方、戦前の人絹工場の温湿度調整(帝人岩国)からはじまり、1970年以降はLSI・液晶などの電子部品製造や薬品製造の大規模クリーンルームを手がけ、最近では電池製造プロセスに不可欠なドライルームなど、幾多のプロセス空調の施工実績を誇ります。
いつの時代もお客様のニーズに応え、新築あるいはリニューアルの確かな施工者として、これからも歩んでまいります。
トピックスわが国最初のヒートポンプ暖房設備
当社初代社長の柳町が昭和4年(1929)にアメリカ出張中にW.H.キャリア博士と会談懇談し、ターボ冷凍機によるヒートポンプの可能性を質し、非常に有望との答えに意を強くした。帰国後、実用化研究を進め、昭和7年(1932年)に兵庫県御影町にあった木造住宅二階建約230m2の村山邸に設備したのが、わが国で最初のヒートポンプによる暖房設備である。冷凍機の容量は2RTのアンモニア冷凍機であった。夜間は2階の寝室(3室約60m2)を暖冷房し、昼間はダクトを切り替えて1階の居間(約100m2)を暖冷房する方式であった。(出典:「高砂熱学50年の歩み」昭和49年)

2.開発者(パイオニア)として
会社設立当初、空調設備の機器は輸入に頼らざるを得ず、当社定款3条には「暖房装置用機械器具ソノ他外国製品ノ輸入販売」が掲げられていました。しかしながら、お客様に本当に満足していただける設備を構築するためには、機械・器具を自前で造らざるを得ませんでした。
1930年の国産第一号の高砂荏原式ターボ冷凍機をはじめとして、エアワッシャ、シロッコ型送風機や冷却塔など数多くを開発してきました。
空調の個別制御の要求に応えて1971年の水熱源HP(ヒートポンプ)システムPMAC®や電力平準化に対応した氷蓄熱システムSIS®(スーパーアイスシステム)、産業界のニーズに応えたクリーンルームシステムTCR-MP®やドライルーム用の省エネ型除湿機WINDS®など、数多くのシステム・機器を開発してきました。
「いいものがなければ自分で作る」という創業者の精神は、今日まで脈々と受け継がれています。
高砂荏原式ターボ冷凍機

本冷凍機は、当社と(株)荏原製作所の共同開発により1930年に初の国産化に成功しました。最初の1台は1931年大阪朝日ビルに設置され、その後、百貨店や劇場、工場などの施設に数多く導入されました。2010年に(社)日本機械学会制定の「機械遺産」、2014年には(社)建築設備技術者協会の「建築設備技術遺産」に認定されました。写真のターボ冷凍機は、1937年小西六六桜社日野分工場(現コニカミノルタ)に納入され、1974年に設備更新されるまで使用されました。現在は当社イノベーションセンターに保存・展示しています。
3.「環境クリエイター」として
快適なオフィス環境が求められる空気調和設備、製造業に欠かすことのできないハイテクノロジーを駆使した産業空調設備、そして地球環境保全の省エネルギー・CO2 削減技術、さらにはサービスプロバイダーとして、時代の変化と共に顧客が必要とする空間創りを、常に業界の先駆者として提供してまいりました。
その中で2012年、データセンターの省エネ空調システム『IDC-SFLOW®』が「グリーンITアワード」審査員特別賞、『SWIT®』が「省エネ大賞」にて資源エネルギー庁長官賞を受賞し、建築・設備業界の枠組みを超え、環境創造から運用までの技術が高く評価されました。
これからも蓄積された技術のさらなる発展を通じて、高砂熱学工業グループ全体の力を結集し、グローバル企業として、顧客の立場に立ったソリューション並びにコンサルティングを提供する「環境クリエイター」を目指してまいります。
1923年 | 11月 | 旧高砂工業株式会社煖房工事部の権利義務の一切を継承して高砂煖房工事株式会社として設立 |
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1943年 | 7月 | 高砂熱学工業株式会社に改称 |
1949年 | 3月 | 大阪支店開設 |
10月 | 建設業法による建設大臣登録(イ)第558号の登録を完了(以後2年ごとに登録更新) | |
1952年 | 3月 | 札幌出張所開設(1968年4月 支店に昇格) |
8月 | 名古屋出張所開設(1959年3月 支店に昇格) | |
1959年 | 2月 | 九州出張所開設(1972年4月 支店に昇格) |
1961年 | 1月 | 本社ビル完成(千代田区神田駿河台) |
1965年 | 11月 | 広島出張所開設(1989年4月 支店に昇格) |
1967年 | 4月 | 東北出張所開設(1973年4月 支店に昇格) |
1969年 | 11月 | 東京証券取引所の市場第二部に上場 |
1970年 | 4月 | 第1次長期経営計画実施 |
1971年 | 11月 | 大阪証券取引所の市場第二部に上場 |
1972年 | 3月 | 日本開発興産株式会社を設立(現・連結子会社)(2021年4月 ヒューコス株式会社に社名変更) |
4月 | 日本ピーマック株式会社を設立(現・連結子会社) | |
4月 | 横浜出張所開設(1987年1月支店に昇格) | |
9月 | 日本エスエフ株式会社を設立(1978年4月 日本フレクト株式会社に社名変更) | |
1973年 | 8月 | 東京証券取引所、大阪証券取引所の市場第一部に指定替 |
1974年 | 10月 | シンガポール支店開設(2005年4月 現地法人へ営業譲渡) |
12月 | 建設業法改正により、建設大臣許可(特、般-49)第5708号の許可を受ける(以後3年ごとに許可更新) | |
1975年 | 4月 | 第2次中期経営計画策定 |
1980年 | 4月 | 海外事業本部開設(1983年7月 事業部に改組。2005年9月 事業本部に昇格。2011年4月 エンジニアリング事業本部海外事業部に改組。2014年1月エ ンジニアリング事業本部国際事業部に改称。2015年1月 国際事業本部に改組) |
11月 | T.T.E エンジニアリング(マレーシア)Sdn. Bhd.を設立(現・連結子会社) | |
1981年 | 4月 | 中期経営計画実施 |
1984年 | 7月 | タイタカサゴCo., Ltd.を設立(現・連結子会社) |
12月 | 厚木市に総合研究所新設(2014年4月 技術研究所に改称) | |
1986年 | 4月 | 長期経営計画「プラン'90」実施 |
1990年 | 4月 | 海外事業部香港支店開設(2010年3月 閉鎖) |
1991年 | 4月 | 長期経営計画「NCP-1」実施 |
4月 | 関東支店開設(2011年3月 廃止) | |
1994年 | 3月 | 高砂熱学工業(香港)有限公司を設立(現・連結子会社) |
1995年 | 6月 | タカサゴ・フィリピン, Inc.を設立(2013年3月 営業停止) |
1996年 | 3月 | 海外事業部台湾支店開設(2007年2月 閉鎖) |
4月 | 長期経営計画「プラン21」実施 | |
1998年 | 4月 | 地球環境部開設(2000年4月 品質・環境部に改称。2011年4月 品質・環境・安全部に改称) |
11月 | ISO 9001国内全店認証取得完了 | |
1999年 | 12月 | ISO 14001国内全店認証取得完了 |
2000年 | 3月 | 高砂メンテナンス株式会社を設立(2008年6月 高砂エンジニアリングサービス株式会社に社名変更。現・連結子会社) |
2001年 | 4月 | 中期経営計画実施 |
2003年 | 7月 | 中電高砂工程諮詢有限公司を設立(2011年12月 精算) |
7月 | 高砂建築工程(北京)有限公司を設立(現・連結子会社) | |
2005年 | 1月 | タカサゴシンガポールPte. Ltd. を設立(現・連結子会社) |
4月 | 中期経営計画実施 | |
12月 | 国土交通大臣許可(特、般-17)第5708号の許可(更新)を受ける(以降、5年ごとに許可更新) | |
2006年 | 3月 | 本社ビルを隣接ビル(トライエッジ御茶ノ水)に移転 |
4月 | 内部監査室開設 | |
4月 | 関信越支店開設 | |
4月 | 産業空調事業本部開設 | |
2007年 | 3月 | タカサゴベトナムCo., Ltd.を設立(現・連結子会社) |
4月 | 株式会社丸誠と業務・資本提携 | |
5月 | 沖電気工業株式会社と業務提携 | |
2008年 | 4月 | 中期経営計画実施 |
10月 | 日本フレクト株式会社を株式の追加取得により子会社化(2009年1月 日本フローダ株式会社に社名変更)(連結子会社化のち、当社および高砂丸誠エンジニアリングサービス株式会社へ事業譲渡) | |
2009年 | 1月 | 海外事業本部アブダビ支店開設(2011年6月 閉鎖) |
2010年 | 1月 | 大阪証券取引所における株式上場を廃止 |
2011年 | 4月 | 新中期経営計画実施 |
4月 | 3事業本部制(東日本・西日本・エンジニアリング)を導入 | |
2012年 | 3月 | 日本設備工業株式会社を持分法適用関連会社化 |
株式会社丸誠を連結子会社化 | ||
11月 | タカサゴエンジニアリング・インディアPvt. Ltd.を設立(現・非連結子会社) | |
2013年 | 7月 | グリーン・エア プラザを開設 |
11月 | PT タカサゴインドネシアを設立(現・非連結子会社) | |
2014年 | 4月 | 長期経営構想「GReeN PR!DE 100」・中期経営計画策定 |
7月 | 本社を東京都千代田区から新宿区に移転 | |
10月 | 高砂丸誠エンジニアリングサービス株式会社を設立(株式会社丸誠の100%子会社化および株式会社丸誠と高砂エンジニアリングサービス株式会社の合併完了後、新たに完全子会社として) | |
2015年 | 1月 | 国際事業部を国際事業本部に昇格させ、4事業本部制 |
1月 | 関信越支店を東京都から埼玉県に移転 | |
2月 | タカサゴエンジニアリングメキシコ, S.A. DE C.V.を設立 | |
6月 | マレーシア日本国際工科院(MJIIT)に本邦企業初の「高砂教育研究ファンド」を設置 | |
8月 | 内閣府主催の産学官連携功労者表彰「環境大臣賞」を受賞 | |
12月 | 在インドのIntegrated Cleanroom Technologies Pvt. Ltd.を持分法適用関連会社化 | |
2017年 | 5月 | 株式会社ヤマトと業務・資本提携契約を締結 |
11月 | 在インドのIntegrated Cleanroom Technologies Pvt. Ltd.を連結子会社化 | |
2018年 | 10月 | ヤマト科学(株)と業務提携 |
11月 | (株)清田工業を連結子会社化 | |
2019年 | 3月 | (株)上総環境調査センターを子会社化 |
4月 | 新人事制度の導入 | |
12月 | (株)ispaceと民間月面探査プログラム「HAKUTO-R」コーポレートパートナー契約を締結 | |
2020年 | 1月 | 研究開発拠点「高砂熱学イノベーションセンター」竣工 |
4月 | 「CxO制度」の導入 | |
8月 | 茨城県つくばみらい市と包括連携協定を締結 |