女性 「社長と女性社員の
ダイアログ」実施 Dialogue with
The President

松本：各企業が女性管理職の比率を増やそうとしているのは、会社の中核となる人財に多様性を確保したいという観点からです。一定の範囲で独自の判断ができる役職に女性をより多くつけることで、これまで顧みられなかった視点や価値観を掘り起こし、会社の持続的成長につなげていきたいということです。
私が所属する部門は女性の比率が高く、キャリア採用者も多いので、議論の際にはさまざまな意見が飛び交い、新しい発見があります。当社全体でも多様性を推進し、これまで少数派であった社員の新しい視点が入れば、画期的な業務改善案や新ビジネスのアイディアが出てくることが十分に期待できます。

小島社長：最近も研究開発本部の女性メンバーから素晴らしい提案があり、新鮮な視点にはっとさせられました。多様な視点を持つことは、当社がイノベーターとして成長し続けるために不可欠です。女性管理職比率については、一般的に検証されている企業平均値には及ばない当社の現状もありますので、今後も取り組みを強化します。

小柳：入社15年目に技術部門の地区事務所に配属になり、社歴の割に技術の知識が少ないことに気づいてから大きく意識が変わりました。一級管工事や学会設備士の資格取得、総合職へのコース転換試験、さらには昇格試験にも挑戦しました。チャンスは誰にでもあることを他の女性社員に示したい、そしてこの流れが続いてほしいという思いがありました。エリア職からグローバル職を目指したのは、人脈を広げたかったことと一度他店を経験してみたいと思ったことがきっかけです。

吉田：技術部門の地区事務所に配属になって意識が変わったというのはよくわかります。私は営業職ですが、入社してから1年半の現場研修がとてもいい経験になっています。

武田：私は現場業務で女性だからできることも男性だからできることもないと思っています。すべきことをするだけなので、それができるかできないかはその人の能力差であり、男女の差ではありません。ただ、体力面で劣ることや体調の変化が多いこと、ライフイベントに左右されやすいことは根本的な違いなので、そこをどうやってクリアしていくかが今後の課題でしょう。女性が働き続けるための会社の制度は全体的には整ってきていると思いますが、現場に即した運用や手法はさらに考えるべきではないでしょうか。

光澤：同感です。これは女性社員だけの問題ではありません。働き方改革により制度は充実してきたので、次は全社員が制度を平等に利用できるように環境の整備が必要です。また、ライフステージの変化に合わせて、柔軟な利用が可能になることも希望します。